苦痛や肉体的変化のあるがん経験者は、治療の後も長い年月にわたって自殺念慮を背負っているかもしれない。
ボストン―大人になった小児がん経験者の8人に1人以上が、治療のあと長い年月を経てもなお自殺念慮を持っている、あるいは以前に自殺未遂を企てたことがある、とダナファーバーがん研究所のサイエンティストはいう。
自殺の兆候は、大人のがん経験者に対するケアを提供している医療機関において、１２％以上の患者―それは予期したより大変多い割合だ―から報告された、と「がん臨床ジャーナル」8月20日号に書かれている。
調査結果によると、経験者向け医療機関の従事者は、フォローアップで患者を評価する際に、身体的要因と感情的要因の両方を考慮すべきである、という。
「経験者のたいていの人は元気でやっているが、少数の者には自分のいのちを終わらせようと考える深刻な懸念が存在している」とこの論文の著者であるChristopher Recklitis博士はいう。彼は公衆衛生学修士で心理学者、ダナファーバーのPerini家族サバイバーセンターの研究所長だ。
以前の研究では、がんの診断の後の何ヶ月かにおいて患者たちの中で自殺念慮が一次的に亢進することが確認されていた。この新しい研究では第一に小児がんの治療後、長い年数、場合によっては数十年経ってから自殺が相当なレベルに達することを実証し、生涯にわたって身体機能に影響を及ぼすことが示唆されている。
Recklitisと彼の仲間は、226人（男性100人、女性126人、平均年齢28歳）の成人した小児がん経験者に参加してもらって調査を実施した。
面談した参加者は、悪性リンパ腫から白血病、骨肉腫、ウィルムス腫瘍に至るまでの小児がんで、最初の診断から平均18年が経過していた。
脳腫瘍と診断された人はこのグループには含まれていなかった。
全部で29人の経験者に何らかの自殺兆候があると報告された。
19人の患者には自殺念慮のみが確認された。1人は以前に自殺しようとしたが今はもう自殺を考えることはなくなったと答えた。9人は自殺しようとしたことがあり、今も自殺について考えていると答えた。
29人のうち11人の経験者には、評価尺度に基づく著しい抑うつがあると考えられた。
自殺念慮のある経験者を識別するには、抑うつについて尋ねるだけでは足りないことが示唆された。
データの分析によって、自殺兆候により関連のある要因は、診断の時期がより年少であること、診断からより多くの年数が経過していること、そして頭部へ放射線治療がなされたこと、であることが示された。
後者の治療形態（頭部放射線治療）は―今日ではあまり頻繁に使われることはなく線量も少なくなっている―成長の遅れや身体的な機能不全、記憶や認知機能の障害、二次がんリスクの増大の原因になりうる。
患者はまた、もし抑うつや絶望感を感じたり、苦痛を感じていたり、身体機能に問題を抱えていたり、あるいは外見を心配していたなら、自殺の兆候を報告するようであった。
「身体的な健康と苦痛の関係は重要です」「なぜならこれらは経験者がフォローアップケアを求める治療可能な条件を潜在的に意味しているからです」と著者は書いている。
身体的、精神的な健康と自殺との複雑な関係がベールを脱ぐとき、研究は「経験者のケアに対する学際的なアプローチの必要性を強調」する。
国内の経験者クリニックの成長と共に、心理学的な患者のスクリーニング方法を改良することが大切だ。「それはプライバシーに立ち入ったものではなく、私たちにこの重要な情報をもたらすものでなくてはならない」とRecklitisはいう。彼はハーバード大学医学部の臨床心理学の講師でもあるのだ。
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この研究はLance Armstrong基金から資金提供を受けました。
ダナファーバーがん研究所（www.dana-farber.org）は、ハーバード大学医学部の主要な教育系列機関であり、米国の先端的ながん研究とケアセンターの中に位置しています。それはダナファーバー/ハーバードの創立メンバーで、国立がん研究所によって指定された包括的ながんセンターです。
＊Survivorを経験者と訳しました。文脈に応じてサバイバーと表記しているところもあります。
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